【ゼロ革命】新NISAはSBI証券がお得！米国株式&海外ETF手数料も0円

• SBI証券のゼロ革命について知りたい！
• 売買手数料0円の条件や手続きを教えて！
• 新NISAで米国株式や海外ETFの手数料が0円になるの？

SBI証券では2023年9月30日(土)から、ゼロ革命を開始しました。

ゼロ革命は、国内株式の売買手数料が0円になる革命です。

この記事は、SBI証券のゼロ革命の詳細や、手数料無料の条件や手続きの方法などを解説しています。

ゼロ革命で新NISAの米国株式&海外ETFの売買手数料も0円になるので、新NISAをSBI証券で利用するか悩んでいる人は検討してみてくださいね。

【新NISAにもお得】SBI証券のゼロ革命とは

SBI証券の「ゼロ革命」は、2023年9月30日(土)から開始しました。

国内株式の売買手数料がゼロになる革命です。

2024年1月からはじまる新NISAでは、米国株式と海外ETFの売買手数料がゼロになります。

SBI証券のゼロ革命のポイント

SBI証券のゼロ革命のポイントは4つあります。

国内株式の売買手数料0円

スタンダードプランを利用していた人が
無料条件を達成した場合の売買手数料（税込み）

1回の約定代金	これまで	これから
5万円まで	55円	0円
10万円まで	99円
20万円まで	115円
50万円まで	275円
100万円まで	535円
150万円まで	640円
3,000万円まで	1,013円
3,000万円超	1,070円

SBI証券では、ゼロ革命が開始して国内株式の売買手数料0円になりました。

SBI証券のインターネットコースでは、スタンダードプラン・アクティブプランという2つの手数料プランがあります。

ゼロ革命の開始によって、スタンダードプラン・アクティブプランどちらも条件を満たすことで、約定代金に関わらず売買手数料が0円です。

単元未満株も売買手数料が0円

証券会社	売買手数料率 （税込）	往復コスト （参考価格5千円）
	・売買手数料0円	0円
	・買付手数料0円 ・売却手数料0.55％（最低手数料52円）	52円
	・売買手数料0円 ※スプレッド0.22%	22円
	・売買手数料0.55％（最低手数料52円）	104円
	・売買手数料0.55％（最低手数料なし）	55円

2023年12月1日の調査時点

SBI証券では単元未満株も売買手数料が0円になります。

単元未満株の売買手数料が完全無料なのは、大手ネット証券の中でSBI証券だけです。

単元未満株で取引をしたい人は、SBI証券を利用しましょう。

売買手数料0円の条件は電子交付に切り替えるだけ

売買手数料0円の条件は、下記の①～③の取引報告書や各種交付書面をすべて郵送から電子交付に切り替えるだけです。

2024年からの新NISAで米国株式＆海外ETFの売買手数料0円

NISA取引における取引手数料の有無（現行NISAと新NISAの比較）

銘柄種別	取引	2023年までのNISA取引	2024年からのNISA取引
米国個別株 (ADR含む)	買付	取引手数料あり	取引手数料なし
	売付	取引手数料あり	取引手数料なし
米国ETF	買付	取引手数料なし	取引手数料なし
	売付	取引手数料あり	取引手数料なし
その他8カ国 個別株	買付	取引手数料あり	取引手数料あり
	売付	取引手数料あり	取引手数料あり
中国・韓国 ETF	買付	取引手数料なし	取引手数料なし
	売付	取引手数料あり	取引手数料なし
シンガポール ETF	買付	取引手数料あり	取引手数料なし
	売付	取引手数料あり	取引手数料なし

引用｜SBI証券：【新NISA】SBI証券なら、米国株式&海外ETFの売買手数料ゼロ！

2024年1月の新NISAでは、条件なしで米国株式個別株及び海外ETFの売買手数料が0円になります。

初心者の方にも人気の円貨決済や、米国株式を積立感覚で買付できる「米国株式・ETF定期買付サービス」も対象です。

「米ドル/円」の為替手数料無料化

引用｜SBI証券：「米ドル/円」の為替手数料無料化のお知らせ～”ゼロ革命”第三弾～

SBI証は2023年12月1日(金)より、外国為替（リアルタイム為替）取引における「米ドル/円」の為替手数料が、1米ドルあたり片道25銭から0銭になりました。

為替手数料無料化は、インターネットコースを利用している方が対象です。

米国株や米国ETFへの投資がしやすくなります。

「ゼロ革命」に関するよくある質問ついて動画で解説があります

引用｜SBI証券公式チャンネル：「ゼロ革命」に関するよくあるご質問をご紹介

ゼロ革命で手数料無料が適用されているか確認する方法

SBI証券のゼロ革命で手数料無料が適用されているか確認する方法は下記の通りです。

SBI証券にログインして「口座管理」→「お客さま情報設定・変更」→「お取引情報・口座情報」→「国内株式手数料 無料/有料」 画面で確認しましょう。

「無料」と表示されている場合、国内株式売買手数料無料の対象となります。

SBI証券がゼロ革命を行った経緯

「ネオ証券化」（国内株式売買手数料無料化）の経緯

時期	内容
2019年12月	国内ETF全銘柄の信用取引の手数料無料化
2020年9月	大口信用取引　取引手数料無料の適用条件緩和
2020年9月	「アクティブプラン」売買手数料を1日の約定代金合計額100万円までを無料化
2021年3月	信用取引大口優遇プログラム達成条件・優遇内容拡充
2021年4月	25歳以下の国内株式現物手数料実質0円プログラム
2021年7月	「アクティブプラン」現物・信用取引ともに引き下げ
2021年10月	S株（単元未満株）の買付手数料をキャッシュバックで実質無料化
2022年2月	一般信用取引「日計り信用」の買方金利・貸株料を無料化

引用｜SBI証券：ニュース本文

SBI証券は2019年6月に、オンライン取引における国内株式売買手数料や一部費用の無料化を図る「ネオ証券化」構想を発表しています。

政府が掲げる「貯蓄から投資へ」という方針の一翼を担う方針のようです。

また「ゼロ革命」の意義として、若年層や資産形成層を中心としたすべての顧客の投資に対するハードルを劇的に下げることも挙げられています。

ゼロ革命はデメリットがある？

SBI証券のゼロ革命は特にデメリットがありません。

書面をすべて郵送から電子交付に切り替える以外は、利用条件などはないので安心して利用できます。

ただし取引報告書や各種交付書面が紙で欲しい人は、電子交付に切り替えるのがデメリットに感じるかもしれません。

SBI証券のゼロ革命による他社の動向

SBI証券の「ゼロ革命」により、楽天証券では「ゼロコース」が誕生しました。

引用｜楽天証券：国内株式取引（現物・信用）「ゼロコース」誕生！

楽天証券のゼロコースは、2023年10月2日（月）約定分から、国内株式の現物および信用取引の取引手数料が無料です。

またマネックス証券でも、下記の通り手数料が無料になります。

引用｜マネックス証券：新NISAとは？2024年から始まる新制度について解説！

SBI証券の新NISA積立予約は11月19日開始！

SBI証券の「積立予約サービス」は11月19日（日）から開始です。

2024年1月の新NISAで「積立を開始したい」「積立を見直したい」という方は、上記の期間内に積立設定しておきましょう。

現行NISAの積立設定の内容を変更しない場合は変更不要で、投信積立設定が新NISA口座に自動で引き継がれます。

新NISAはSBI証券で成長投資枠も活用しよう

新NISAは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」2つの投資枠を併用できます。

つみたて投資枠でつみたて投資をしながら、成長投資枠で高配当株やIPO株なども投資可能です。

新NISAでは成長投資枠も活用して、お金をより増やしましょう。

現行NISAを始めると新NISA口座は自動開設される

現行NISAを始めると、新NISA口座は自動開設されるので新たに申し込む必要がありません。

今のうちに現行NISAの口座開設をしておけば、手続きが何もいらなくてスムーズです。

たとえばSBI証券で現行NISAの口座を開設すると、新NISAの口座はSBI証券で開設されます。

SBI証券のゼロ革命の理解度チェック

理解度チェック

まとめ 売買手数料0円のゼロ革命で投資をスタートしよう！

本記事では、SBI証券のゼロ革命の詳細や、手数料無料の条件や手続きの方法などを解説しました。

最後に内容を整理します。

SBI証券では、2023年9月30日(土)にゼロ革命が開始して国内株式の売買手数料0円になりました。

売買手数料0円の条件は、電子交付に切り替えるだけなので必ず利用しましょう。

売買手数料0円はこれまでにない斜め上を行く革命なので、お金が増えるペースも加速しますよ。

この記事が、あなたがSBI証券のゼロ革命について理解する上で役に立っていれば幸いです。

最後までお読みいただきありがとうございました。

新NISAやSBI証券のゼロ革命に関してよくあるQ&A

ゼロ革命の手数料無料はいつから？

2023年9月30日（土）発注分より無料適用されました。

ゼロ革命の対象商品は何？

国内上場株式の現物取引と信用取引の売買手数料が対象です。

現物単元株取引、単元未満株取引（S株）どちらも対象となります。

外国株式の売買手数料は対象になりません。

ゼロ革命（国内株式手数料無料）の対象になる条件は何？

ゼロ革命（国内株式手数料無料）は、以下の2つの条件を満たす必要があります。

手数料無料の条件

1. インターネットコースまたは、インターネットコース（プランC）を利用
2. 電子交付サービスにおける取扱書面の交付方法をすべて電子交付にする

交付方法をすべて電子交付にする方法は下記をご覧ください。

⇒売買手数料0円の条件は電子交付に切り替えるだけ

売買手数料0円は米国株式・ETF定期買付サービスも対象になる？

対象になります。

2023年のNISA取引はどうなるの？

2023年分の現行NISA預りの取引は、米国ETF、中国ETF、韓国ETFのみ買付手数料無料です。

米国ETF、中国ETF、韓国ETFの売却や、米国株式を含む外国株の個別銘柄の買付・売却手数料は、利用しているコースごとの通常の手数料ルールが適用されます。

⇒2024年からの新NISAで米国株式＆海外ETFの売買手数料0円

ゼロ革命の国内株式売買手数料無料の適用状況を確認する方法は？

SBI証券にログインして「口座管理」→「お客さま情報設定・変更」→「お取引情報・口座情報」→「国内株式手数料 無料/有料」 画面で確認できます。

⇒SBI証券のゼロ革命で手数料無料が適用されているか確認する方法